引越しの手続きの中でも、郵便物の転送届は早めに出しておきたいもののひとつです。出し忘れると、旧居に届いた郵便物が差出人に戻ったり、次の入居者の手に渡ったりするおそれがあります。

この記事では、日本郵便の転居・転送サービスの出し方を3つの方法に分けて紹介します。あわせて、転送されない郵便物の種類と、一人暮らしの方が気をつけたい点も整理します。

郵便物の転送届を出す3つの方法

転送届（日本郵便では「転居届」と呼ばれます）は、オンライン、郵便局の窓口、ポスト投函のいずれかで提出できます。どの方法でも、届け出た日から1年間、旧住所あての郵便物が新住所へ転送される仕組みは同じです。

方法 受付時間 主に必要なもの
e転居（Web・郵便局アプリ） 24時間 本人確認済みのゆうID、スマホやパソコン
郵便局の窓口 窓口の営業時間内 本人確認書類、旧住所が確認できる書類
ポスト投函 いつでも投函可 転居届の用紙、本人確認書類の写し

平日に郵便局へ行く時間がとりにくい方は、e転居を選ぶと手続きが自宅で完結します。それぞれの流れを順に見ていきましょう。

e転居でオンライン申請する手順

e転居は、日本郵便のWebサイトか郵便局アプリから申し込めるオンラインの転居届です。申し込みには本人確認済みのゆうIDでのログインが必要なので、初めて使う場合はID登録から始めます。

大まかな流れは次のとおりです。

  1. ゆうIDを作成し、本人確認を済ませる
  2. e転居の画面で旧住所と新住所を入力する
  3. 転居者の氏名や転送開始希望日を入力する
  4. 内容を確認して送信する

本人確認の方法は日本郵便の案内に沿って進めます。手順は画面の指示どおりに入力していけば迷うところは少なく、窓口へ出向く手間もかかりません。

郵便局の窓口で手続きする場合

窓口で手続きする場合は、運転免許証やマイナンバーカードなどの本人確認書類と、旧住所が確認できる書類を持参します。その場で用紙に記入して提出するため、書き方に不安がある方は窓口のほうが安心です。

旧住所が確認できる書類としては、旧住所が記載された運転免許証などが使えるとされています。何が使えるかは日本郵便の公式サイトで事前に確認しておくと、二度手間を防げます。

転居届の用紙をポストに投函する場合

郵便局に置いてある転居届の用紙を持ち帰り、記入してポストに投函する方法もあります。本人確認書類の写しを添付し、付属の専用封筒に入れれば切手は不要です。

窓口の営業時間に間に合わない方や、スマホでの入力が苦手な方に向いた方法です。ただし記入漏れや写しの添付忘れがあると受け付けに時間がかかるため、投函前に見直しておきましょう。

転送届を出すタイミングと転送期間

転送届は、引越しの1〜2週間前を目安に出しておくと安心です。届け出から転送の登録が完了するまでに数営業日かかる場合があり、引越し当日に出すと最初の数日分が旧居に届いてしまうことがあります。

転送開始希望日を引越し日に合わせる

e転居や用紙には転送開始希望日を書く欄があります。早めに届け出ても、開始日を引越し日に設定しておけば、旧居にいるあいだの郵便物はそのまま旧居に届きます。

引越し日が決まった段階で、ほかの住所変更とまとめて済ませておくと漏れが減ります。

転送期間は届け出た日から1年間

転送期間は、転送開始希望日からではなく届け出た日から1年間です。期間が過ぎると旧住所あての郵便物は差出人に戻されるため、その間に各サービスの登録住所を新住所へ変えておく必要があります。

1年を過ぎても旧住所あての郵便物が届きそうな場合は、もう一度転居届を出せば更新できます。

転送届では転送されない郵便物

転送届はすべての荷物や書類を新居に届けてくれるわけではありません。代表的なものを知っておくと、住所変更が必要な相手を洗い出しやすくなります。

  • 封筒に「転送不要」と書かれた郵便物（クレジットカードや金融機関の書類に多い）
  • 日本郵便以外の宅配便（ヤマト運輸や佐川急便などの荷物）
  • 本人限定受取など、扱いが別に定められている郵便物

なかでも「転送不要」の郵便物は、本人が実際にその住所に住んでいるかを確かめる目的で使われることが多く、転送されずに差出人に戻ります。銀行やカード会社、携帯電話会社などは、転送届とは別に住所変更の手続きを進めておきましょう。

宅配便各社は独自の会員サービスで住所変更や受け取り設定ができる場合があります。よく使う通販サイトの登録住所もあわせて見直しておくと安心です。

一人暮らしで気をつけたい防犯面の注意点

郵便物には氏名や住所、契約先などの個人情報が詰まっています。一人暮らしの方は、転送届を出したあとも旧居と新居それぞれの郵便受けに目を向けておくことが大切です。

旧居の郵便受けに郵便物を残さない

退去の直前まで旧居の郵便受けを確認し、残っている郵便物はすべて回収してから鍵を返しましょう。転送開始前に届いた分が残ったままだと、空室の郵便受けから個人情報が持ち出されるおそれがあります。

退去後に旧居あての郵便物が気になる場合は、管理会社に郵便受けの扱いを確認しておくと安心です。

新居の郵便受けと表札の出し方を工夫する

新居では、郵便受けにフルネームを出すかどうかを考えておきましょう。一般的に、女性の一人暮らしであることが外から分かりにくいよう、名字だけにする、または表札を出さないといった工夫がよく紹介されています。

ダイヤル錠付きの郵便受けなら、入居時に暗証番号を変えられるか管理会社に確認しておくと防犯面で安心です。ほかの防犯対策は一人暮らしの防犯グッズの記事でも紹介しています。

郵便局からの確認には落ち着いて対応する

転居届を出すと、郵便局の担当者が居住確認のために訪問したり、旧住所に確認の郵便物が届いたりすることがあります。これは第三者による不正な転居届を防ぐための手続きとされています。

不審に感じた場合は、相手の身分を確認したうえで、最寄りの郵便局へ問い合わせて確かめれば十分です。

まとめ

郵便物の転送届は、e転居、郵便局の窓口、ポスト投函の3つの方法で出せます。引越しの1〜2週間前に届け出て、転送開始希望日を引越し日に合わせておくのが基本です。

転送されるのは届け出た日から1年間で、「転送不要」の郵便物や他社の宅配便は対象外です。金融機関や通販サイトの住所変更も並行して進め、旧居の郵便受けは退去前に空にしておきましょう。

引越し業者をまだ決めていない方は、シロハコの清潔スペックで比較するページもあわせてご活用ください。